青山学院大学教員情報

1.	慶應義塾大学経済学部卒業
2.	大阪大学大学院経済学研究科博士前期課程経済理論専攻修了
3.	大阪大学大学院経済学研究科博士後期課程経済学専攻修了
4.	大阪大学博士（経済学）

■ 職歴

1.	1999/04～2001/02	アンダーセン・コンサルティング（現社名　アクセンチュア）アナリスト
2.	2003/10～2006/03	日本学術振興会特別研究員DC1
3.	2006/04～2007/06	大阪大学社会経済研究所　特任研究員
4.	2007/07～2009/03	一橋大学経済学研究所　専任講師
5.	2007/08～2008/03	新潟大学経済学部　非常勤講師
6.	2008/04～2008/07	慶應義塾大学大学院経営管理研究科　非常勤講師
7.	2009/04～2016/03	立命館大学経済学部　准教授
8.	2013/09～2014/09	コロンビア大学日本経済経営研究所　客員研究員
9.	2016/04～2020/03	青山学院大学経済学部経済学科准教授
10.	2020/04～	青山学院大学経済学部経済学科教授
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■ 所属学会

1.	2003/10～	日本経済学会
2.	2013/06～2013/06	∟ 2013年度日本経済学会春季大会プログラム委員
3.	2015/06～2015/06	∟ 2015年度日本経済学会春季大会プログラム委員
4.	2017/09～2017/09	∟ 2017年度日本経済学会秋季大会運営委員
5.	2023/04～	∟ GEAHSS（人文社会科学系学協会男女共同参画推進連絡会）担当委員
6.	2023/04～	∟ 若手研究支援・男女共同参画委員会委員
7.	2011/05～2013/04	関西労働研究会月例研究会幹事
8.	2013/09～2013/09	第16回労働経済学コンファレンス幹事
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■ 賞

2021/12

行動経済学会行動経済学会　第5回アサヒビール最優秀論文賞 (社会保障の給付負担に対する選択を決定する要因は何か―個人の意識の役割)

■ 学生指導及び学内行政分担

2024/04/01～2026/03/31

青山学院大学大学院経済学研究科経済学専攻主任

■ 研究課題・受託研究・科研費

1.	2003/10～2006/03	労働市場における雇用と賃金の調整についての実証研究特別研究員奨励費
2.	2009/04～2011/03	少子高齢化社会における労働供給と資産蓄積若手研究(B)
3.	2009/04～2010/03	結婚・離婚行動に関する経済学的研究：パネルデータを用いた実証分析競争的資金等の外部資金による研究
4.	2012/04～2014/03	人的資本形成における学校教育と学校外教育の効果に関するミクロ計量分析若手研究(B)
5.	2014/04～2018/03	教育と震災が賃金分布に与える影響に関するミクロ計量分析基盤研究(Ｃ)
6.	2014/04～2019/03	経済的価値観・利他性の形成と性格特性の労働市場での評価に関する行動経済学的分析基盤研究(A)
7.	2015/04～2018/03	制度設計が社会規範に与える影響の経済学的分析挑戦的萌芽研究
8.	2017/04～2022/03	業務とスキルが個人間賃金格差に及ぼす影響に関する実証分析基盤研究(B)
9.	2020/04～2024/03	認知能力・非認知能力の形成とそれらの労働市場における評価に関する実証分析基盤研究(Ｃ)
10.		日本の労働市場の実証分析個人研究
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■ 委員会・協会等

1.	2022/11/01～2025/04/30	経済産業研究所「AI時代の雇用・教育改革」プロジェクトメンバー
2.	2021/09～2024/02	経済産業研究所「人的資本（教育・健康）への投資と生産性」プロジェクトメンバー
3.	2021/02～	日本学術会議経済学委員会ワークライフバランス研究分科会幹事
4.	2020/10～2026/09	日本学術会議連携会員
5.	2020/09～2022/03	政策研究院「人口減少・高齢化社会における政策課題に関する研究会」委員
6.	2020/09～2022/07	経済産業研究所「AI時代の雇用・教育改革」メンバー
7.	2018/11～2019/03	中央労働委員会統計アドバイザー
8.	2017/07～2019/03	内閣府経済社会総合研究所　平成29 ・30年度国際共同研究「潜在成長力の強化と経済の活性化に向けた課題」リーダー
9.	2016/12～	厚生労働省「労働経済分析研究会」委員
10.	2014/11～2020/03	経済産業研究所「労働市場制度改革研究会」委員
11.	2010/04～2013/03	労働政策研究・研修機構「ジョブカードの現状と今後の方向性の検討のための研究会」委員
12.	2009/04～2010/03	総合研究開発機構（ＮＩＲＡ）「金融危機後の日本の経済政策のあり方」研究会委員
13.	2008/04～2009/03	内閣府経済社会総合研究所　平成20年度国際共同研究「人口減少社会におけるマクロ経済展望」委員
14.	2008/04～2011/03	内閣府経済社会総合研究所「ワーク・ライフ・バランス社会の実現と生産性の関係に関する研究会」委員
15.	2007/09～2008/03	内閣府平成19年度国際共同研究プロジェクト「少子高齢化の下での持続的成長と財政再建に関する国際共同研究調査」における「公的年金を中心とする世代間問題に関する研究」研究協力者
16.	2005/08～2006/03	内閣府平成17年度国際共同研究プロジェクト「持続可能な成長の実現に関する国際共同研究調査」における「知価社会における経済と労働」研究協力者
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■ 研究業績（著書・論文等）

1.	論文	公共心の決定要因に関する実証分析―成人時の所得水準vs.学童時の社会性獲得 RIETI Discussion Paper, 24-J-024. （共著） 2024/10
2.	論文	算数・数学の得意・不得意と理工系進学の男女差に関する実証分析 RIETI Discussion Paper, 24-J-022. （共著） 2024/10
3.	論文	"Working from home, job tasks, and productivity" Telecommunications Policy Volume 48(Issue 8) （共著） 2024/09
4.	論文	成人になっても非認知能力は向上するのか―年齢と非認知能力の関係に関する実証分析― RIETI Discussion Paper, 23-J-043. （共著） 2023/10
5.	論文	男女別学高校出身者の教育および労働市場のアウトカム RIETI Discussion Paper, 23-J-042. （共著） 2023/10
6.	論文	スキルの保有と利用の実証分析：ICTスキルと英語スキルに着目して RIETI Discussion Paper, 22-J-032. （共著） 2022/08
7.	論文	小学校時代の課外・学校外活動と学業、非認知能力、将来の成果との関係―運動と音楽の選択に着目して RIETI Discussion Paper, 22-J-030. （共著） 2022/08
8.	論文	中学の強制的な部活動がスキルとアウトカムに与える影響 RIETI Discussion Paper, 21-J-046. （共著） 2021/09
9.	論文	変貌する日本の雇用システムの下での組織市民行動の再評価－所属型・挑戦型組織市民行動の規定要因の実証分析 RIETI Discussion Paper, 21-J-044. （共著） 2021/09
10.	論文	正社員のワーク・エンゲイジメント RIETI Discussion Paper, 21-J-045. （共著） 2021/09
11.	論文	「定年後の継続雇用者の働き方の実態とその評価」(久米功一氏、鶴光太郎氏、佐野晋平氏との共著) 日本経済研究 (79),1-23頁（共著） 2021/08
12.	論文	男性の育児休業取得に対する所得の影響について（研究ノート）青山經濟論集 72(4),245-256頁（単著） 2021/03
13.	論文	「認知能力及び非認知能力が賃金に与える影響について」（佐野晋平氏、久米功一氏、鶴光太郎氏との共著） RIETI Discussion Paper, 20-J-024. （共著） 2020/04
14.	論文	学校や職場での教育訓練、スキルの実態に関する研究―RIETI 「全世代的な教育・訓練と認知・非認知能力に関するインターネット調査」から（鶴光太郎氏、久米功一氏、佐野晋平氏との共著） RIETI Policy Discussion Paper, 19-P-035. （共著） 2019/12
15.	論文	「転勤・異動・定年後雇用の実態」（鶴光太郎氏、久米功一氏、佐野晋平氏との共著）鶴光太郎編著『雇用システムの再構築に向けて　日本の働き方をいかに変えるか』、pp.121-152、日本評論社（共著） 2019/09
16.	論文	「雇用形態間の賃金格差」（佐野晋平氏、久米功一氏、鶴光太郎氏との共著）鶴光太郎編著『雇用システムの再構築に向けて　日本の働き方をいかに変えるか』、pp.211-228、日本評論社（共著） 2019/09
17.	論文	「大学と大学院の専攻の賃金プレミアム」『経済分析』 (199),42-67頁（単著） 2019/06
18.	論文	「正社員と有期雇用労働者の賃金格差」(佐野晋平氏、久米功一氏、鶴光太郎氏との共著) 『日本経済研究』 (77),45-60頁（共著） 2019/06
19.	論文	「転勤・異動と従業員のパフォーマンスの実証分析」(佐野晋平氏、久米功一氏、鶴光太郎氏との共著) RIETI Discussion Paper, 19-J-020. （共著） 2019/03
20.	論文	「無限定正社員と限定正社員の賃金格差」（佐野晋平氏、久米功一氏、鶴光太郎氏との共著）『日本労働研究雑誌』、No.701、労働政策研究・研修機構（共著） 2018/11
21.	論文	「社会保障の給付負担に対する選択を決定する要因は何か－個人の意識と教育の役割」(久米功一氏、鶴光太郎氏、佐野晋平氏との共著) 『行動経済学』、11 巻、p. 54-74、行動経済学会（共著） 2018/11
22.	論文	転勤・異動・定年の実態とそのインプリケーション－RIETI「平成29年度転勤・異動・定年に関するインターネット調査」報告(鶴光太郎氏、久米功一氏、佐野晋平氏との共著) RIETI Policy Discussion Paper, 18-P-006. （共著） 2018/04
23.	論文	"The Long-term Impact of the 1995 Hanshin–Awaji Earthquake on Wage Distribution" (F. Ohtake, N. Okuyama, M. Sasaki and K. Yasui) IZA Discussion Papers, 8124 （共著） 2014/04
24.	論文	「2007年改正雇用対策法の政策評価──経済学的アプローチ」（佐々木勝氏との共著）『日本労働研究雑誌』、No. 642、pp.31-52、労働政策研究・研修機構 pp.31-52頁（共著） 2013/12
25.	論文	「求職者に対する雇用型訓練の効果」（高橋陽子氏、原ひろみ氏、山本雄三氏との共著）『ジョブ･カード制度における雇用型訓練の効果と課題―求職者追跡調査および制度導入企業ヒアリング調査より―』、労働政策研究報告書 No.153、pp.9-47、労働政策研究・研修機構労働政策研究報告書『ジョブ･カード制度における雇用型訓練の効果と課題―求職者追跡調査および制度導入企業ヒアリング調査より―』、 No.153、pp.9-47 （共著） 2013/03
26.	論文	"Impact of the Great Hanshin-awaji Earthquake on the Labor Market in the Disaster Areas" (F. Ohtake, N. Okuyama, M. Sasaki and K. Yasui) Japan Labor Review, Vol.9(4), Autumn 2012, pp. 42-63 Vol.9(4), Autumn 2012, pp. 42-63 （共著） 2012/09
27.	論文	「阪神・淡路大震災による被災地域の労働市場へのインパクト」（大竹文雄氏、奥山尚子氏、佐々木勝氏との共著）『日本労働研究雑誌』、No. 622、pp.17-30、労働政策研究・研修機構（共著） 2012/05
28.	論文	「ジョブ・カード作成、キャリア・コンサルティング、資格取得について」『公的訓練を受講した求職者の追跡調査』、JILPT資料シリーズ、pp. 41-55 （単著） 2012/03
29.	論文	「労働時間、持ち帰り残業、労働のインテンシティについての日独英比較」（戸田淳仁氏との共著）、『「ワーク･ライフ･バランス社会の実現と生産性の関係に関する研究（平成22年度）」報告書』、pp. 126-146、内閣府経済社会総合研究所（共著） 2011/05
30.	論文	"Thinking about Measures to Address Employment Risk: A Survey of Empirical Research" The Japanese Economy, Vol. 37, No. 03, pp.62-73, Fall, 2010 （単著） 2010/09
31.	論文	「雇用リスクへの対応策を考える：実証研究のサーベイ」 NIRA研究報告書『「市場か、福祉か」を問い直す―日本経済の展望は「リスクの社会化」で開く―』、pp. 44-51、総合研究開発機構（単著） 2010/03
32.	論文	「労働市場・雇用システム改革」（岡崎哲二氏と共著）寺西重郎編『バブル／デフレ期の日本経済と経済政策 7 構造問題と規制緩和』、pp. 187-228、慶應義塾大学出版会株式会社（共著） 2010/01
33.	論文	「日本における教育のリターンの推計」（佐野晋平氏との共著）『国民経済雑誌』、200(5)、pp.71-86、神戸大学（共著） 2009/11
34.	論文	「教育が賃金にもたらす因果的な効果について―手法のサーヴェイと新たな推定」（佐野晋平氏との共著）『日本労働研究雑誌』、No.588、pp.16-33、労働政策研究・研修機構（共著） 2009/07
35.	論文	「メンタルヘルスの決定要因」（戸田淳仁氏との共著）『「ワーク・ライフ・バランス社会の実現と生産性の関係に関する研究会」研究報告書』、pp.268-280、内閣府経済社会総合研究所（共著） 2009/05
36.	論文	「労働のインテンシティの決定要因」（戸田淳仁氏との共著）『「ワーク・ライフ・バランス社会の実現と生産性の関係に関する研究会」研究報告書』、pp.247-267、内閣府経済社会総合研究所（共著） 2009/05
37.	論文	「労働時間の決定要因」（戸田淳仁氏との共著）『「ワーク・ライフ・バランス社会の実現と生産性の関係に関する研究会」研究報告書』、pp.231-246、内閣府経済社会総合研究所（共著） 2009/05
38.	論文	“Causal Effects of Marriage and Motherhood on Wages: Evidence from Female Workers in Japan” (Joint with Shinpei Sano) Noriyuki Takayama eds., Declining Fertility and Its Related Economic Issues in Japan, Ch.4, pp.64-79, ESRI (Economic and Social Research Institute, Cabinet Office, Government of Japan ) International Collaboration Project “Tokyo Meeting for Macro Issues” （共著） 2009/03
39.	論文	「仮想的質問による賃金弾力性の計測」（大竹文雄氏、竹中慎二氏と共著）『職業生活の充実に関する調査研究』、第3章、pp.38-53、雇用・能力開発機構、関西社会経済研究所（共著） 2007/03
40.	論文	「労働供給の賃金弾力性：仮想的質問による推定」（大竹文雄氏、竹中慎二氏と共著）林文夫編『経済制度の実証分析と設計第1巻経済停滞の原因と制度』、pp.303-323、勁草書房（共著） 2007/01
41.	論文	「労働供給の賃金弾力性：アンケート調査を用いた推定」（大竹文雄氏、竹中慎二氏と共著）『雇用環境の変化と職業能力に関する調査研究』、pp.36-47、雇用・能力開発機構、関西社会経済研究所（共著） 2006/03
42.	論文	「日本の労働市場に関する実証研究」博士論文（単著） 2006/03
43.	論文	“Wage Elasticity of Labor Supply: A Survey-Based Experimental Approach”(Joint with Fumio Ohtake and Shinji Takenaka) Toshiaki Tachibanaki eds., Knowledge-based Society and Labor, Ch.3, pp.29-78, ESRI (Economic and Social Research Institute, Cabinet Office, Government of Japan ) International Collaboration Project “Tokyo Meeting for Macro Issues” （共著） 2006/02
44.	論文	" Deflation and Downward Nominal Wage Rigidity: Evidence from Japan"(Yasui, K. and S. Takenaka). Discussion Papers in Economics and Business (Osaka University), No.05-21, revised （共著） 2005/12
45.	論文	「雇用調整における不確実性の影響について―企業パネルデータによる実証分析」『日本労働研究雑誌』、No.536、pp.110-122、労働政策研究・研修機構（単著） 2005/03
46.	論文	「雇用調整における不確実性の影響に関する実証分析」修士論文（単著） 2003/03
47.	その他	ミクロ実証論文執筆の落とし穴とアドバイス（単著） 2022/09
48.	その他	ワーク・ライフ・バランス研究の新局面─データ活用基盤の整備に向けて─「報告・討論（２）新型コロナウイルス感染症の影響下におけるワーク・ライフ・バランス」ビジネス・レーバー・トレンド (2022年8・9月号) 2022/07
49.	その他	書評『子育て支援の経済学』、山口慎太郎（著）日本労働研究雑誌 (732) （単著） 2021/06
50.	その他	ミクロ実証論文執筆の落とし穴とアドバイス経済セミナー (2020年8・9月号),29-34頁（単著） 2020/07
51.	その他	書評『テクノロジーが雇用の75％を奪う』、マーティン・フォード(著)秋山勝(訳) 日本労働研究雑誌 (670),116-118頁（単著） 2016/05
52.	その他	所得格差と賃金格差『日本労働研究雑誌』、No. 657、pp. 18-19、労働政策研究・研修機構 (657),18-19頁（単著） 2015/03
53.	その他	人種間格差と男女間格差（ニューヨークから――③）『日本労働研究雑誌』、No. 647、pp. 92-93、労働政策研究・研修機構 (647),92-93頁（単著） 2014/05
54.	その他	Stats and the City（ニューヨークから――②）『日本労働研究雑誌』、No. 646、pp.98-99、労働政策研究・研修機構 (646),98-99頁（単著） 2014/04
55.	その他	なぜチップを渡すのか？（ニューヨークから――①）『日本労働研究雑誌』、No. 645、pp.72-73、労働政策研究・研修機構 pp.72-73頁（単著） 2014/03
56.	その他	書評『機械との競争』、エリク・ブリニョルフソン、アンドリュー・マカフィー（著）『季刊家計経済研究』、第100号、家計経済研究所 (第100号) （単著） 2013/10
57.	その他	書評『「ほとんど無害」な計量経済学』、ヨシュア・アングリスト、ヨーン・シュテファン・ピスケ（著）、大森義明、小原美紀、田中隆一、野口晴子（訳）『経済セミナー』、2013年8・9月号、日本評論社 (2013年8・9月号) （単著） 2013/07
58.	その他	書評『親子関係と家計行動のダイナミズム一財政危機下の教育・健康・就業』、樋口美雄・宮内環・C.R.McKenzie　慶応義塾大学パネルデータ設計・解析センター（編）『季刊社会保障研究』、49-1号、pp.159-162、国立社会保障・人口問題研究所 (49-1号、pp.159-162) （単著） 2013/06
59.	その他	研究室探訪（大阪大学社会経済研究所大竹文雄研究室） U7 (48),50-56頁（単著） 2013/03
60.	その他	「学界展望：労働経済学研究の現在――2006～08年の業績を通じて」（赤林英夫氏（慶應義塾大学）、臼井恵美子氏（名古屋大学）、坂田圭氏（立命館大学）との座談会）『日本労働研究雑誌』、No.584、pp.2-35、労働政策研究・研修機構 (No.584、pp.2-35) 2009/02
61.	その他	「美男美女への賃金優遇は不合理か」大竹文雄編『こんなに使える経済学』、pp.44-49、ちくま新書（単著） 2008/01
62.	その他	「美男美女への賃金優遇は不合理か」『週刊エコノミスト』、2007年4月3日号、pp.148-149、毎日新聞社（単著） 2007/03
63.	その他	「書評『デフレ下の賃金変動―名目賃金の下方硬直性と金融政策』、東京大学出版会、黒田祥子、山本勲著」『日本労働研究雑誌』、No.559、pp.101-104、労働政策研究・研修機構（単著） 2007/01
64.	その他	「労働市場規制の強さは法の起源で決められている」『日本労働研究雑誌』、No.538、pp.88-89、労働政策研究・研修機構（単著） 2005/05
65.	その他	「プロ野球監督の能力」（大竹文雄氏と共著）『日本労働研究雑誌』、No.537、pp.23-25、労働政策研究・研修機構（共著） 2005/04
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■ 研究業績（学会発表）

1.	2021/09/14	中学の強制的な部活動がスキルとアウトカムに与える影響（第24回労働経済学カンファレンス）
2.	2020/12/18	人的資本への投資と活用（第4回人口減少・少子高齢化社会における政策課題に関する研究会）
3.	2018/10/26	大学と大学院の専攻の賃金プレミアム（平成29・30年度国際共同研究「潜在成長力の強化と経済の活性化に向けた課題」ＷＧ１（潜在成長力の強化：人材・人的資本とイノベーション）最終報告会）
4.	2017/11/24	大学院教育が賃金にもたらす効果（平成29・30年度国際共同研究「潜在成長力の強化と経済の活性化に向けた課題」ＷＧ１（潜在成長力の強化：人材・人的資本とイノベーション）中間報告会）
5.	2016/09/23	「無限定正社員に対する限定正社員と有期雇用労働者の賃金差の分析」（佐野晋平氏、久米功一氏、鶴光太郎氏との共著）（RIETI「労働市場制度改革」研究会）
6.	2015/10/30	「教育のリターンの異質性と無限定正社員と限定正社員の賃金差について」（佐野晋平氏との共著）（RIETI「労働市場制度改革」研究会）
7.	2015/01	“The Long-term Impact of the 1995 Hanshin–Awaji Earthquake on Wage Distribution” (Joint with Fumio Ohtake, Naoko Okuyama and Masaru Sasaki).（立命館大学経済学会セミナー・重点研究プログラムセミナー（立命館大学））
8.	2014/07	The causal effects of marriage on male wages: sources of unobserved individual effects and the problem of reverse causality（PET(Public Economic Theory)14）
9.	2014/03	The Long Term Effects of the 1995 Hanshin-Awaji Earthquake on the Wage Distribution in Japan（Seminar In Applied Economics）
10.	2013/06	The Long Term Effects of the 1995 Hanshin-Awaji Earthquake on the Wage Distribution in Japan（European Society for Population Economics Conference 2013）
11.	2013/06	“The Long Term Effects of the 1995 Hanshin-Awaji Earthquake on the Wage Distribution in Japan” (Joint with Fumio Ohtake, Naoko Okuyama and Masaru Sasaki).（日本経済学会2013年度春季大会（富山大学））
12.	2012/12	“The Long Term Effects of the 1995 Hanshin-Awaji Earthquake on the Wage Distribution in Japan” (Joint with Fumio Ohtake, Naoko Okuyama and Masaru Sasaki).（6th Trans-Pacific Labor Seminar（University of Hawaii））
13.	2012/09	「教育が賃金分布に与える影響」（佐野晋平氏との共著）（第15回労働経済学コンファレンス（大阪大学））
14.	2012/05	「教育が賃金分布に与える影響」（佐野晋平氏との共著）（第57回OEIO研究会（大阪大学））
15.	2010/03	"The Effects of Human Resource Management Practices on Working Hours and Work Intensity: Evidence from Japanese Employer–Manager–Employee Matched Data" (with Akihito Toda)（2010 TPLS in Santa Barbara（U. C. Santa Barbara））
16.	2009/09	「長時間労働抑制施策・成果主義などの人事・労務管理制度と上司のあり方が与える労働時間と労働のインテンシティへの影響についての実証分析」（戸田淳仁氏との共著）（平成21年度関西労働研究会合宿研究会（兵庫県立淡路　夢舞台国際会議場））
17.	2009/06	「ワーク・ライフ・バランスと生産性のメカニズム」（阿部正浩氏他との共同報告とパネルディスカッション）（第40回ＥＳＲＩ－経済政策フォーラム「ワーク・ライフ・バランスと生産性」）
18.	2009/03	“Causal Effects of Marriage and Motherhood on Wages: Evidence from Female Workers in Japan” (Joint with Shinpei Sano)（内閣府経済社会総合研究所平成20年度国際共同研究「人口減少社会におけるマクロ経済展望」）
19.	2008/07	「労働市場・雇用システム改革」（岡崎哲二氏との共著）（内閣府経済社会総合研究所「四半世紀の日本経済とマクロ経済政策に関する研究－バブルの発生・崩壊からデフレ克服まで－」規制緩和・構造問題分科会　報告会）
20.	2008/06	“Physical Attractiveness and the Economic Return to Marriage” (Joint with Shinpei Sano)（日本経済学会2008年度春季大会（東北大学））
21.	2008/02	“Physical Attractiveness and the Economic Return to Marriage” 佐野晋平氏（神戸大学）との共同研究）（統計研究会労働市場研究委員会月例会）
22.	2008/01	“Physical Attractiveness and the Economic Return to Marriage” (Joint with Shinpei Sano)（関西労働研究会（行動経済学研究会との共催））
23.	2007/12	“The Male Marriage Premium in Japan”（Joint with Shinpei Sano）（一橋大学大学院経済学研究科産業労働ワークショップ（一橋大学経済研究所少子化研究会と共催））
24.	2007/04	「ビューティー・プレミアム」（一橋大学経済研究所定例研究会）
25.	2007/04	「ビューティー・プレミアム」（慶應義塾大学経済学部公共経済セミナー）
26.	2006/10	「ビューティー・プレミアム」（日本経済学会2006年度秋季大会（大阪市立大学））
27.	2006/06	“Wage Elasticity of Labor Supply: A Survey-Based Experimental Approach” (Joint with Fumio Ohtake and Shinji Takenaka)（日本経済学会2006年度春季大会（福島大学））
28.	2005/06	「デフレーションと名目賃金の下方硬直性」（竹中慎二氏と共著）（日本経済学会2005年度春季大会（京都産業大学））
29.	2003/10	「雇用調整における不確実性の影響について－企業パネルデータによる実証分析」（日本経済学会2003年度秋季大会（明治大学））
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