青山学院大学教員情報

■ 基幹教員

主要授業科目担当

■ 担当科目

初級簿記Ⅰ,初級簿記Ⅱ,原価計算論,原価管理論,コストマネジメント,経営演習Ⅰ（1）,経営演習Ⅰ（2）,経営演習Ⅱ（1）,経営演習Ⅱ（2）,簿記論ⅠA,簿記論ⅠB,コストマネジメント研究Ⅰ,コストマネジメント研究Ⅱ

■ 専門分野及び関連分野

会計学

■ 学歴・学位

1.	東京理科大学工学部第一部経営工学科卒業
2.	東京理科大学大学院工学研究科修士課程経営工学専攻修了
3.	東京理科大学大学院工学研究科博士後期課程経営工学専攻満期退学
4.	東京理科大学博士（工学）

■ 職歴

1.	1993/04～1995/03	東京理科大学経営学部助手
2.	1995/04～2005/03	東京理科大学経営学部専任講師
3.	2005/04～2007/03	東京理科大学経営学部助教授
4.	2006/10～2008/03	青山学院大学非常勤講師
5.	2007/04～2008/03	東京理科大学経営学部准教授
6.	2008/04～2010/03	愛知大学経営学部准教授
7.	2008/04～2009/03	東京理科大学非常勤講師
8.	2010/04～2013/03	愛知大学経営学部教授
9.	2011/04～2012/03	愛知学院大学非常勤講師
10.	2013/04～2014/03	愛知大学非常勤講師
11.	2013/04～	青山学院大学経営学部経営学科教授
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■ 所属学会

1.	1989～	日本経営工学会
2.	1990～	日本会計研究学会
3.	1993～	日本管理会計学会
4.	2003～	American Accounting Association
5.	2010～	税務会計研究学会

■ 賞

1.	2000/09	日本管理会計学会奨励賞 (設備投資案評価のための実効税率に関する研究)
2.	2006/11	財団法人納税協会連合会第２回税に関する論文・専門家の部奨励賞（共同） (会計利益と課税所得の差異(BTD)の傾向と決定要因：3種のBTDの比較)
3.	2008/08	日本管理会計学会論文賞（共同） (Do Japanese Firms Manage Earnings in Response to Tax Rate Reduction in the Late 1990s?)

■ 学生指導及び学内行政分担

1.

2020/04/01～2022/03/31

青山学院大学経営学部経営学科主任

■ 研究課題・受託研究・科研費

1.		租税を考慮した経営計画に関する研究個人研究
2.		税制が経営者行動に及ぼす影響の分析個人研究
3.		税負担削減行動に関する研究個人研究
4.	2006/04～2008/03	会計利益と課税所得の差が有する情報の有用性に関する実証的研究基盤研究(C)（研究代表者（共同））
5.	2008/04～2012/03	申告所得公示制度の廃止が及ぼす影響についての実証分析基盤研究(C)（研究代表者（共同））
6.	2012/04～2015/03	税負担削減行動の指標に関する理論的・実証的研究基盤研究(C)（研究代表者（単独））
7.	2013/04～2017/03	日本企業の税負担と企業価値との関連性についての実証研究基盤研究(C)（研究分担者）
8.	2018/04～2021/03	留保金課税が未上場企業の現金保有・内部留保に及ぼす影響に関する研究基盤研究(C)　(研究分担者)
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■ 委員会・協会等

1.	2014/04～2017/03	日本管理会計学会学会誌編集委員編集委員
2.	2011/04～2014/03	日本管理会計学会学会誌編集委員編集委員

■ 研究業績（著書・論文等）

1.	著書	『原価・管理会計の基礎』（共著） 2018/04
2.	著書	『原価計算セミナー』（共著） 2015/04
3.	著書	『現代原価・管理会計の基礎』（共著） 2015/03
4.	著書	『経営管理会計ハンドブック』（共著） 2008/03
5.	著書	『現代会計学の基礎』（共著） 2007/11
6.	著書	『TPマネジメントによる原価低減の実践記録』（共著） 2005/09
7.	著書	『管理会計学大辞典』（共著） 2000/09
8.	論文	「税負担削減行動の評判コスト　－先行研究のレビューと日本における追徴課税の報道実態－」青山経営論集 58(1),113-133頁（単著） 2023/07
9.	論文	Firms Change Their Retained Earnings in Response to the Change in Tax Law: Evidence from Japanese Large data sets APMAA 2021 Annual Conference Parallel Sessions Proceedings Ⅱ pp.119-137 （共著） 2021/11
10.	論文	「顧客の集中が企業の税負担削減行動に及ぼす影響」青山経営論集 54(1),79-96頁（単著） 2019/07
11.	論文	「企業のライフサイクルと税負担削減行動の関連性」産業経理 78(2),56-66頁（単著） 2018/07
12.	論文	「税負担削減行動、利益調整行動、およびBTDの一致性が価値関連性に及ぼす影響について」大阪学院大学商・経営学論集 43(1),1-14頁（共著） 2017/09
13.	論文	「日本企業のCSR活動と税負担削減行動の関連性」青山経営論集 51(3),193-207頁（共著） 2016/12
14.	論文	「日本企業のBTDとその決定要因-連単比較を中心として-」青山経営論集 50(1),85-100頁（単著） 2015/07
15.	論文	「長期カレント実効税率の連単比較」流通・経営学論集 38(2),25-39頁（共著） 2013/03
16.	論文	"Corporate Tax Avoidance and Public Disclosure of Taxable Income" Proceedings of International Academy of Business and Economics-2011 （共著） 2011/10
17.	論文	「申告所得公示制度の廃止が企業の税負担削減行動に及ぼす影響」会計 180(1),101-114頁（共著） 2011/07
18.	論文	「日本における長期カレント実効税率の実態と規定要因」産業経理 71(1),45-54頁（共著） 2011/04
19.	論文	"The Impact of Abolition of the Taxable Income Announcement System on Corporate Tax Aggressiveness" Proceedings of 22nd Asian-Pacific Conference on International Accounting Issues （共著） 2010/11
20.	論文	「税負担削減行動の指標に関する一考察」経営総合科学 (94),9-30頁（単著） 2010/09
21.	論文	「会計利益と課税所得の情報内容の変化」管理会計学 18(1),19-31頁（共著） 2010/01
22.	論文	「利益持続性の検証における推定課税所得の有効性」愛知経営論集 (159),27-44頁（共著） 2009/02
23.	論文	"Do Japanese Firms Manage Earnings in Response to Tax Rate Reduction in the Late 1990s?" 管理会計学 16(1),pp.41-59 （共著） 2008/02
24.	論文	"Information Content of Taxable Income in Japan" Proceedings of 19th Asian-Pacific Conference on International Accounting Issues （共著） 2007/11
25.	論文	「会計利益と課税所得の差異が有する情報と利益の持続性」日本経営工学会誌 58(3),200-207頁（共著） 2007/08
26.	論文	「日本におけるBTD情報に関する一考察」 NUCB Journal of Economics and Information Science 51(2),185-196頁（共著） 2007/03
27.	論文	「会計利益と課税所得の差異(BTD)の傾向と決定要因：3種のBTDの比較」第２回税に関する論文入選論文集 32-74頁（共著） 2006/11
28.	論文	「日本の会計利益と課税所得の差異に関する分析」会計プログレス (7),32-45頁（共著） 2006/09
29.	論文	「為替を考慮したCVP分析の展開」産業経理 63(3),111-117頁（共著） 2003/10
30.	論文	「企業予算制度の基礎的事項に関する分析　―予算編成目的、経営計画、予算委員会、予算期間等―」産業経理 63(2),120-135頁（共著） 2003/07
31.	論文	「投資案評価のための実効税率と外国税額控除」管理会計学 10(2),45-56頁（単著） 2002/03
32.	論文	「利益処分額積上方式による法人所得税控除前目標利益の設定」日本経営工学会誌 51(5),313-320頁（単著） 2000/10
33.	論文	「法人所得税を考慮した利益計画に関する研究」東京理科大学大学院工学研究科博士論文（単著） 2000/03
34.	その他	『原著7版　管理会計のエッセンス』（共著） 2022/09
35.	その他	大沼宏著『租税負担削減行動の経済的要因－租税負担削減行動インセンティブの実証分析－』に対する書評産業経理 75(2),110-111頁（単著） 2015/07
36.	その他	『新版　管理会計のエッセンス』同文舘出版（共著） 2015/02
37.	その他	「日本における株式持合が税負担削減行動に与える影響」神戸大学ディスカッション・ペーパー 2009-40 （共著） 2009
38.	その他	『管理会計のエッセンス』同文舘出版（共著） 2008/05
39.	その他	『わが国企業における予算制度の実態　調査報告書』産業経理協会（共著） 2005/03
40.	その他	『基本原価計算用語辞典』白桃書房（共著） 2004/08
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■ 研究業績（学会発表）

1.	2023/06/22	Firms Change Their Retained Earnings in Response to the Change in Tax Law: Evidence from Japanese Large data sets（The Tenth International Conference of the Journal of International Accounting Research(JIAR)）
2.	2021/11/11	Firms Change Their Retained Earnings in Response to the Change in Tax Law: Evidence from Japanese Large data sets（Asia Pacific Management Accounting Association (APMAA) 2021 Annual Conference）
3.	2019/06/28	Do Firms Change Their Dividend Distribution in Response to Tax Rate Change?（The 7th International Conference of the Journal of International Accounting Research）
4.	2016/05/29	税負担削減行動と利益の価値関連性について（日本経営工学会2016年春季大会）
5.	2014/09/05	Do Japanese Firms Change Their Dividend Distribution in Response to the Change in Statutory Tax Rate on Dividend Payment?（The 22nd Annual Conference on Pacific Basin Finance, Economics, Accounting, and Management）
6.	2011/10/17	Corporate Tax Avoidance and Public Disclosure of Taxable Income（International Academy of Business and Economics-2011）
7.	2010/11/09	The Impact of Abolition of the Taxable Income Announcement System on Corporate Tax Aggressiveness（22nd Asian-Pacific Conference on International Accounting Issues）
8.	2010/09/09	申告所得公示制度の廃止が企業の税負担削減行動に及ぼす影響（日本会計研究学会第69回大会）
9.	2007/11/12	Information Content of Taxable Income in Japan（19th Asian-Pacific Conference on International Accounting Issues）
10.	2007/09/02	申告所得推定モデルに関する研究（日本会計研究学会第66回大会）
11.	2006/09/30	資本市場における会計情報と税務情報の有用性の変化（日本経営財務研究学会第30回全国大会）
12.	2006/05/27	利益等の持続性低下の指標としてのBook-Tax Differences　～総差異の分析を中心として～（日本経営工学会平成18年度春季大会）
13.	2005/09/16	Book-Tax Differencesと利益の持続性に関する研究（日本経営工学会平成17年度秋季大会）
14.	2002/05/18	税引前利益と課税所得の差異に関する実証研究（日本経営工学会平成14年度春季大会）
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